リフォームに建築士は不要？有資格者に依頼するメリットや会社選びのポイントを紹介

新築時の設計で活躍するイメージの建築士ですが、リフォームのプランニングに資格は必要なのか、依頼するとしたらどんなメリットがあるのか、気になる方もいるかもしれません。
リフォームにおいて建築士の資格は絶対に必要なものではありませんが、工事の規模や内容によっては重要な存在となります。
この記事では、リフォーム時に建築士を必要とするケースを具体的に解説し、建築士へ依頼することのメリットをお伝えします。
リフォーム会社選びの際に注目すべき資格のポイントについても紹介するので、ぜひ最後までお読みください。

リフォームに建築士が必要なケースとは

住まいの設計に関わる資格としてまず思いつくのは「建築士」でしょう。
国家資格である建築士には3種類あり、可能な業務の範囲が明確に分かれています。

参考：公益財団法人　建築技術教育普及センター｜建築士の種類別の業務範囲

リフォームやリノベーション時では、主に「建築確認申請」と「耐震診断」を行う時に建築士が必要となりますが、上記の内容の範囲で依頼可能な建築士の種類が分かれます。
それぞれ該当するケースについて詳しく解説していきましょう。

大幅な間取り変更や主要構造の変更をするとき

鉄筋コンクリート造や鉄骨造、木造3階建て以上の住宅で、スケルトンリフォームなど大規模な工事を実施する際には、建物の安全性や違法性を確認する「建築確認申請」が必要になります。建築確認申請は施主が行うこともできますが、建築士へ委任するのが一般的です。
外壁・屋根材の交換や大規模な間取り変更を行った際には該当する可能性が高くなるでしょう。
なお、現在（2024年7月執筆時点）で対象外となっている木造2階建ておよび延べ面積200㎡超の木造平屋の住宅についても、2025年度からは大規模改修をする際は建築確認申請が必要になります。
そのため、今後はほとんどのケースで「家の大規模リフォーム＝建築確認申請が必要」という認識に変わっていくでしょう。

増築をするとき

「10㎡以上の増築」「防火地域・準防火地域での増築（面積問わず）」を行う時は、建築士による建築確認申請が求められます。
10㎡はおよそ6畳に相当する広さ。これより広い面積の部屋を増築しようとする際は注意が必要です。
また、防火地域や準防火地域といった区分けは都市計画において指定されている「地域地区」の種類です。自宅の地域地区については自治体のサイトや窓口で確認できます。
防火地域に該当する場合は建築確認申請の有無以外にも制限が多くなるため、早めにチェックしておきましょう。

補助金を利用して耐震診断・補強をするとき

1981年以前に建てられた住宅は、現行の耐震基準を満たさない可能性があるため、耐震診断をして適正に耐震補強する必要があります。
現在、全国のほとんどの自治体で耐震性強化に関する補助金制度を設けていますが、改修に先立って実施される耐震診断には「耐震診断士」という資格が必要です。耐震診断士の資格を得られるのは建築士のみとなっているため、制度の申請を検討する場合はまず耐震診断士の資格を持つ建築士への依頼が必要です。

ただし、自ら耐震診断士を探し出さなくても、自治体に申請することで指定の耐震診断士を派遣してくれることがあります。耐震性に不安がある場合や築年数が古い場合は、制度を積極的に利用してみましょう。

リフォームを建築士に依頼するメリット

リフォームに建築士が必要なケースを紹介しましたが、それ以外にも建築士に依頼することで得られるメリットはたくさんあります。それぞれ紹介していきます。

自由度の高いプランが実現する

クロスの貼り替えや住宅設備の交換といった程度のリフォームでは建築士は活躍しにくいですが、新たにプランニングを行うような内容の場合は方向性が多岐にわたるため、設計力の高い建築士の存在が重要となります。
施主の予算や好みを考慮するだけでなく、専門家ならではの空間づくりや建材のセレクトなど、オリジナリティと自由度の高いプランを実現してくれるでしょう。
既製品の建材では表現できない細かな納まりや、造作家具などを依頼する際にもおすすめです。

正しい知識のもとに設計してもらえる

建物はデザインだけでなく、安全性や耐久性、機能性なども非常に重要です。
リフォームでもこれらの知識を十分に持たない業者が工事した場合、建物強度の低下や漏水など深刻な不具合につながることが少なくありません。
国家資格を持つ建築士が調査を踏まえて適正なプランニングを行えば、こうした事態を免れ安心安全なリフォームが実現できるでしょう。

品質向上につながる

建築士の主な役割は、「工事前の設計」と「工事中の監理」です。工事監理の際は、工事が図面通りに行われているか、品質に問題がないかを逐一チェックしていきます。
似た存在で現場監督（工事管理）がいますが、こちらは現場の安全管理や工程のチェックを行う者です。
現場監督や営業担当に加え、専門的な知識を持つ建築士が厳しく工事監理することで、工事の品質を向上させ、将来的な住まいの資産価値維持につなげるのです。

リフォーム会社選びの際にチェックするべき「資格」のポイント

実は、リフォーム会社の運営には特別な資格は必要ありません。そのため、業務内容や品質にムラがあるのが事実。中には定期的に会社名を変え、悪質な工事を繰り返している業者も存在します。
リフォーム会社選びで失敗しないためには、できるかぎり社会的信用度の高い会社を選ぶことが大切です。その判断ポイントとなる2つの資格について紹介します。

「一級建築士事務所」登録があるか

法律上扱える建築物に制限がない「一級建築士事務所」では、どんな内容のリフォームでも対応可能です。一級建築士事務所は専任の建築士が在籍していれば登録できるため、設計事務所だけでなくリフォーム会社などでも登録している場合があります。
木造住宅の改修程度であれば「二級建築士事務所」でも対応できますが、より困難な試験をクリアした一級建築士に携わってもらえることは、工事への安心感も段違いといえるでしょう。

「建設業許可」を受けているか

代金が500万円以上となる工事を請け負う際には、国や自治体による「建設業許可」が必要です。
しかし、全国のリフォームの8割は500万円に満たないと言われ、建設業許可を持たない業者が請け負うケースが多くを占めます。
建設業許可には、適正な経営体制や技術者の資格、財政的能力などさまざまな要件があり、一朝一夕での取得は困難です。そのため、建設業許可を受けているリフォーム会社であれば、一定の実績を持ち信用に値する安心感があると判断できるでしょう。

一級建築士事務所のアクティホームで自由なリフォームを実現

リフォームでは建築士の資格がなくても実施できる工事内容が多いものですが、建築士に依頼することで住まいの安全性や品質を保ち、高いデザイン性を期待することができます。
「おしゃれで使い勝手の良い家にしたい」
「信頼できる会社に依頼したい」
このような考えをお持ちであれば、ぜひ建築士のいるリフォーム会社への依頼を検討してみてください。

年間3,000件を超える実績を持つアクティホームは、一級建築士事務所および一般建設業許可（建築工事業・大工工事業・管工事業・内装仕上工事業）の認可を受けたリフォーム専門店です。
あらゆる工事内容に対応し、お客様の理想のマイホームを実現します。
住まいのリフォーム・リノベーションをご検討の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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監修者：大島 秀介（おおしま　しゅうすけ）
一級建築士・リフォーム設計専門家
株式会社アクティホーム　管理建築士
大阪工業大学建築学科を卒業し、一級建築士として数多くのプロジェクトを手掛ける。自身の建築設計事務所経営を経て、アクティホームに入社。住宅改修やリノベーションの専門知識を活かし、お客様一人ひとりのライフスタイルに合わせた住空間の提案を得意とします。環境や将来の見通しを考慮し、120%の提案でご満足いただけるよう心がけています。